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光陰矢の如し「京都議定書→パリ協定」

初代プリウスが発売された1997年にCOP3(京都)が開催されました。当時の日本は環境先進国で、環境意識の高い海外セレブはハイブリットを支持し、レオナルド ディカプリオが乗っていたのは有名です。あれから24年、日本は東日本大震災の影響もあり、今や環境後進国に成り下がりました。

京都議定書とパリ協定の違いは「スマートテック」さんのサイトを参照ください。COP3(京都議定書)からCOP21(パリ協定)まで18年かかり、パリ協定が決議されて6年、今年のCOP26でもパリ協定の履行に向けた大きな進展はなく、「石炭火力発電の段階的廃止」から「段階的削減」に弱められた合意で閉幕しました。

2050年まで29年しかありません。29年と考えると長く先に感じますが、京都議定書から既に24年が過ぎたことを考えると、「光陰矢の如し」で時間がありません。COPで毎回先送りになる課題が出るのは?なぜなのか、その根本的な原因を解決しなければ、パリ協定の履行は不可能です。何故、中露印が2050年のカーボンニュートラルを目標とできないのか? 個々の国に任せるのではなく、国際社会全体で考えるべきです。原因の1つはパリ協定の履行に必要な原資が明確になっていない、その他、先進国・新興国・開発途上国の温度差を埋められないなどありますが、COP開催を年1回から2回に変更し、その年の開催国で2回行うのがベストだと思います。

個人的には、パリ協定以上の高い目標設定をしなければ、産業革命前の+1.5℃に抑えることは難しいと思います。言うのは簡単ですが、大谷翔平選手が160キロを達成するために、目標を163キロに設定したのと同じです。このままパリ協定の履行に向けた中期目標が進展しなければ、原発の新規・再稼働論が世界的に高まるかもしれません。原発のリスクと温暖化のリスク、どちらのリスクが大きいのか?比較するのは難しいですが、単純に考えたら温暖化リスクがはるかに大きいでしょう。原発は避けて欲しいのですが、今後でパリ協定の履行が難しいなら、選択肢として考える必要があるのでしょうか? 四国の伊方原発が来月再開するようです。

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